バクチーの備忘録 :NASDAQ総合指数・S&P500
NASDAQ総合指数・S&P500
NASDAQ
National Association of Securities Dealers Automated Quotations
1971年に開設された米国にある新興企業向けの株式市場の名称 電子株式市場
全米証券業協会（ＮＡＳＤ）が管理、運営している店頭株式市場
NASDAQ総合指数
NASDAQ Composite Index
:全銘柄を対象に、1971年2月5日の値を100として算出している時価総額加重平均型の株価指数
対象銘柄
全銘柄を対象
ハイテク関連のベンチャー企業が数多く上場
計算方法
時価総額加重平均型
1971年2月5日の値を100として算出
特徴
シリコンバレーのハイテク株やIT関連株の占める割合が高いため、その業績動向が反映されやすい
主な銘柄 Apple（アップル）、Amazon.com（アマゾン）、Alphabet（アルファベット）、Microsoft（マイクロソフト）、Adobe Systems（アドビシステムズ）、Facebook（フェイスブック）、Netflix（ネットフリックス）、Intel（インテル）、Cisco Systems（シスコシステムズ）、Texas Instruments（テキサスインスツルメンツ）、NVIDIA（エヌビディア）、Comcast（コムキャスト）、Amgen（アムジェン）、Tesla（テスラ）、Costco（コストコ）、Starbucks（スターバックス） 他
S&P500
米国株式市場の動向を示す株価指数のひとつ
ニューヨーク市場の時価総額の約75％をカバーしていて、市場全体の動きを表す指標として機関投資家などに広く利用
対象銘柄
ニューヨーク証券取引所（NYSE）、NYSE American、NASDAQに上場している銘柄から米国で時価総額の大きい主要500社で構成
工業株400種、運輸株20種、公共株40種、金融株40種の各指数で構成 採用銘柄は約40業種に及んで
銘柄の入れ換えは不定期に実施
参考程度に 組入れ基準 :時価総額が61億ドル以上あること、評価日までの各半期における売買高が最低25万株あること、最低50％が浮動株であること など
計算方法
時価総額加重平均型
1941年から1943年の平均を10とする比
特徴
セクター別指数：本指数と共に、業種別に11の指数が算出されており、各セクターの動向を測るベンチマークとして利用されている
参考
バクチーの備忘録:日経平均・TOPIX
日経平均・TOPIX
目的
国内の代表的な株価の指数についてその存在理由や計算方法,特徴,問題点を理解する
わかりやすい要約
- 株価平均型
- 東証一部に上場する225銘柄
- 一部の値嵩株(株価の高い株)の影響がデカイ 特にハイテク株,輸出関連株の動きを知れる
指数・指標の導入
ある株価一つを見てても、経済全体が好景気に向かってるのか,など状況が分からない
->多くの株価について平均とか何らかの計算をして数値化
->株式市場全体の相場の動きを総合的に読み取ることが可能
日経平均株価 日経２２５
日本経済新聞社が算出している指標
市場流動性の高い銘柄を中心にセクター（業種）間のバランスに考慮して、構成銘柄の定期見直しを毎年10月初めに実施
構成銘柄の合併や倒産などがあった場合には臨時に銘柄入れ替えを行う
単位「円」
2019,7/5,15:15時点で21,746.38円
対象銘柄
東京証券取引所第一部に上場する約2000銘柄の株式のうち225銘柄を対象
wiki https://ja.wikipedia.org/wiki/日経平均株価
計算方法
株価平均型 225銘柄を維持する株価の和を銘柄数で割って平均値を出し、過去からの連続性を持たせるための修正を加える
ポイント：
主力銘柄全体の株価の動きから市場を評価
除数,みなし額面,ダウ式について
MUFG
日経平均について
俺たち株の初心者
正確には完全なダウ式ではないようだ
> wikiより
日本の日経平均株価も、(額面の読み替えがあるものの)2005年6月6日までは、株式分割や併合があった場合は分母を修正する、ダウ式平均で算出された。 しかし、6月7日から計算方式が根本的に変更された。採用銘柄で、2倍をこえない分割や併合があった場合は今までどおり分母を修正する、しかし2倍をこえる分割や併合があった場合は、分割や併合の影響を勘案したみなし株価を出し、それで計算する、というものである。これを分子修正型、と呼ぶ。株価600円の銘柄が1株を3株に分割しそのご値上がりして210円になったら、630円で計算する。 この分子修正に変更したことによって、現在の日経平均株価は、ダウ式平均株価ではなくなった点に留意されたい
問題点
:値がさ株の影響を強く受ける
値がさ株,値嵩株：1単元当たりの株価の水準が高い銘柄のこと
発行済株式数は少ないが価格が高い一部の値がさ株の価格変動に左右されやすい性質がある。このため極端な例では、指数は上昇しても値下がり銘柄のほうが多いという状況もあり得る
例:ユニクロで有名なファーストリテイリングは、1社のみで日経平均株価の7％近くを占めている
ファーストリテイリングのような日経平均株価の上位銘柄は、変動したときの影響力が強いため、日経平均株価全体にまで影響を及ぼす
「ハイテク関連株」や「輸出関連株」によって変動しやすい
海外の景気や為替変動に左右されやすい「ハイテク関連株」や「輸出関連株」が構成銘柄の中で大きなウェートを占める
内需株の動向を詳しく知りたい場合には、使いづらいかも
この指標の意味すること
問題点の裏を返すと以下のことが言える
外需関連株の動きを知れる
なぜなら、海外の景気や為替変動に左右されやすい「ハイテク関連株」や「輸出関連株」から
TOPIX :東証株価指数
Tokyo Stock Price Index
:「1968年1月4日の時価総額」を基準日として100ポイントと定めたときの比
単位は「ポイント」
時価総額：株価に上場株式数を掛けたもの
構成銘柄の時価総額合計を、基準となる一時点での時価総額合計で除算して求めるもの
計算時点の時価総額がどれくらい増えたか減ったかということを表すものであり、資産としての株式の価値の変動を示すもの
日経平均株価（225銘柄）よりも市場全体の値動きを表している
2019,7/5 15:00時点1,592.58
対象銘柄
計算方法
2006年6月30日以降:
浮動株時価総額加重型
ポイント
- 浮動株だけを考慮
- 時価総額の増減を評価
浮動株：発行されている株式の中で、安定した株主に保有されておらず、市場に流通する可能性の高い株式
固定株：浮動株の逆,親会社の保有分や持ち合い株などの市場に出回りにくい株
何故浮動株基準を導入したか
一般の投資家に実質出回らないような固定株の比率が大きいと現実に即していないから固定株を除くー>浮動株を対象
問題点
時価総額の大きい企業の影響を受けやすい
銀行株や証券株など時価総額の大きい 内需関連株 の影響を受けやすい
内需関連株:事業基盤が国内にあり、国内景気(内需)が好調なときに、より業績の拡大が見込まれる企業の株式
国内に主な事業基盤を持つ企業で、代表的な業種としては、不動産、建設、倉庫、電鉄、電力などのほか、鉄鋼、紙・パルプなどの素材産業、銀行、保険といった金融
この指標の意味すること
内需株の動きを知れる
NT倍率
日経平均株価（日経平均）をTOPIX（東証株価指数）で割ったもの
両者の頭文字をとってNT倍率と呼び、両指数間の相対的な強さを示す
日経平均株価の高い値がさ株（ハイテク関連セクターなど）の影響が強い
一方、TOPIXは時価総額の大きい銘柄（内需セクターなど）の影響を受けやすい そのため、ハイテク関連セクターの株価が内需セクターよりも上昇するとNT倍率が上がり、内需セクターの株価がハイテク関連セクターより上昇するとNT倍率が下がる
この指標の意味すること
外需株,内需株のどちらが買われているのかを判断
足元のマーケットで 日経平均（ハイテク関連株や輸出関連株など）と、TOPIX（銀行株や証券株などの内需関連株）のどちらが注目されているのかを判断できる
NT倍率が高い ->TOPIXより日経平均が上がっている ->市場は輸出関連株やハイテク関連株を物色している
NT倍率が低い ->日経平均よりTOPIXが上がっている
->市場は内需関連株を物色している
参考
バクチーの備忘録: 香港ハンセン指数・ダウ工業株30種平均
香港ハンセン指数・ダウ工業株30種平均
目的
国外の代表的な株価の指数について特徴を理解する
指数・指標の導入
ある株価一つを見てても、経済全体が好景気に向かってるのか,など状況が分からない
->多くの株価について平均とか何らかの計算をして数値化
->株式市場全体の相場の動きを総合的に読み取ることが可能
わかりやすい要約
香港ハンセン指数
ダウ平均
- 修正する株価平均型
- ニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場している合計30銘柄を対象
香港ハンセン指数
香港恒生株価指数
Hong Kong Hang Seng Index
香港市場全体の動きを表す代表的な株価指数
アジア市場の指標の中で、最も重要な指標のひとつ
対象銘柄
時価総額や流動性の観点から選定された最大50銘柄で構成
香港証券取引所（ＨＫＥｘ）の主要な33銘柄で構成
計算方法
浮動株時価総額加重平均指数
1964年7月31日を基準日とし、その日の指数値を100として算出
時価総額：株価に上場株式数を掛けたもの
構成銘柄の時価総額合計を、基準となる一時点での時価総額合計で除算して求めるもの
計算時点の時価総額がどれくらい増えたか減ったかということを表すものであり、資産としての株式の価値の変動を示すもの*
問題点
何故浮動株基準を導入したか
一般の投資家に実質出回らないような固定株の比率が大きいと
現実に即していないから固定株を除く
ー>浮動株を対象
ダウ工業株30種平均
:Dow Jones Industrial Average
米S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出する米国の代表的な株価指数
2019,7月5日 17:08 26,922.12
対象銘柄
ニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場している合計30銘柄を対象
30銘柄は時代の流れに合わせて入れ替え
計算方法
株価平均型
銘柄入れ替えや権利落ち等があっても過去との連続性を失わないように修正
問題点
:値がさ株の影響を強く受ける
値がさ株,値嵩株：1単元当たりの株価の水準が高い銘柄のこと
参考
バクチーの備忘録: 株価の変動要因
株価の変動要因
目的: 株価の変動要因にはどのような要因があるのかを説明する
わかりやすい要約
主に２つ要因に分類できる。１つめが、個別要因。これは、その会社の業績や見通しによる価格変化をさす。２つ目が市場全体の要因。これは、金利や景気動向,政府などの政策,為替によるものに加え、災害などの要因である。これらは、相互に影響し合う。為替の場合は輸出企業にとっては円安が有利。
極東証券より引用
株価の変動要因
- 個別要因
- 市場全体の要因
1.個別要因
企業の業績・将来性
会社の将来性への期待が高まる->株価上がる
企業業績を判断する材料
企業の決算発表、企業業績に関する経済指標、ニュース、国際機関・政府・中央銀行等の経済見通しや経済レポートなどによって企業業績の動向を判断
2. 市場全体の要因
金利
金利上昇 ->資金調達する際の負担 ->設備投資などが鈍る 利益が減少,預金,債権などから株式に資金が流れる ->株価低下
金利低下 ->資金調達する際の負担 減 ->設備投資や個人消費が活発化,預金,債権などから株式に資金が流れる-> 利益が増加->株価上昇
景気動
景気動向を判断する材料
景気動向は、経済・社会指標や経済に関するニュース、企業業績、国際機関・政府・中央銀行等の経済見通しや経済レポートなどによって景気の動向を判断
景気よくなるor良い->モノやサービスが売れる->企業の利益 増->株価上昇
景気が回復・拡大するような局面では企業業績の改善が見込まれるため、株価に好影響を与える
不景気：逆のこと
為替
国・市場によって為替レートへの反応は様々である
貨幣価値:貨幣一単位で商品やサービスなどを購入しうる能力.貨幣の購買力
以下、相対的に貨幣の価値が高い時を、貨幣の購買力が高いとしてイメージするとよいかもしれない
* ドルの購買力 強い <->円の購買力 弱い
輸出企業
１台200万円の日本車を仮定する
この値は一定とする
この日本車をアメリカで販売するときを考える
レートが以下のように変わる場合
円安ドル高->ドルの購買力 強い ->米国で車リーズナブルになる->
よく売れる->販売額 増->株価上昇
円高ドル安->ドルの購買力 弱い->販売額 減->株価下落
輸入企業
ある資源を輸入するときを考える
同様に考えればいい
円安ドル高->円の購買力 弱い->支払額 増->株価下落
円高ドル安->支払額 減->株価上昇
輸出中心の企業・輸入中心の企業について
自動車メーカーや電機メーカーなど輸出企業 電力,ガス,石油会社や食品加工会社など輸入企業
輸出入は一般に米ドル建て等で行われている
円高／米ドル安になると、一般に原材料・部品,製品・商品などの円換算の輸入価格が安くなるため、輸入企業の利益は増えるが、モノやサービスを販売した円換算の輸出価格が安くなるため、輸出企業の利益は減少する 一方、円安になると、一般に円換算の輸入価格が高くなるため輸入企業の利益は減りますが、円換算の輸出価格が高くなるため輸出企業の利益は増える
政治・経済・金融政策
自然災害・事故
:例えば猛暑が続くと、ビールやエアコンメーカーなどの売上げ増加が期待でき、株価は上がる傾向にある
海外市場
海外の株式市場における株価の上昇や下落が、日本の株式市場に波及することがある
参考
バクチーの備忘録：米国の中央銀行について
米国の中央銀行について
目的 FRB,FOMC,FFレートとは何かについて投資に常識的な必要な程度を軽く説明する
一部の内容は他のテーマのページに記す
わかりやすい要約
日本と異なり、米国の中央銀行に相当する組織は、金融政策を考える機関と実際に実施する機関とに分かれてる。前者は銀行ではなくFRB連邦準備制度理事会,後者が12行の銀行で、連邦準備銀行という。このような米国の中央銀行のシステムをFRSという。FRBが定期的に開催するFOMCという会合はかなり注目度が高く、影響が大きい。
FRS :Federal Reserve System
米国の中央銀行の制度をいう
FRB,連邦準備銀行 ,FOMC,FAC（連邦諮問委員会）およびFRSに加盟している市中銀行によって構成
FRB :Federal Reserve Board
「連邦準備制度理事会」 銀行ではない
7名の理事から構成
FRBの理事は、大統領が指名 し、上院の承認を得て任命
連邦議会の下にある政府機関であるが、予算の割当や人事の干渉を受けない
FRBは民間の企業である連邦準備銀行を、政府機関であるFRBが総括する、という形態
FRBは年に8回、FOMCを開催
FRBの下に位置するのが12の地区連邦準備銀行が実際の中央銀行業務を行う
FRBの主な業務
連邦準備銀行 FRB ,Federal Reserve Banks
略称が上記のと同じで紛らわしい
12地区に分割されている
このうち第2地区のニューヨーク連邦準備銀行が全体の要
- 市中銀行の監督と規制など、公開市場操作以外の連邦準備制度の業務
- 連邦準備券（ドル紙幣）の発行を行う
FOMC Federal Open Market Committee
定期的に約6週間ごと年8回開催
FRBの理事7名と連邦準備銀行の総裁5名が参加 ただし、ニューヨーク連邦準備銀行総裁と、持ち回りで選ばれる他地区連銀の総裁4人
ハト派・タカ派
FOMCやFRBの役員について以下のように分類される。
タカ派
:鷹派,強硬的な政治信条を持つ人、または集団を指す
経済状況にたいして強気なスタンスであり、利上げや金融引き締めに賛成派
ハト派
:鳩派,平和的に問題を解決しようとする穏健派,慎重派の人、集団を指す
穏健な経済状況にたいして慎重な見方をすることや、利上げ反対派
金融緩和を行っている場合は、緩和の継続派
フェデラル・ファンド
: 米国の市中銀行が連邦準備銀行に預託をしている無利子の準備金
FFレート Federal Funds rate
:各市中銀行がフェデラル・ファンドの預託金額を維持するために資金を調達する短期金融市場の金利のこと
FFレートが成立する市場をフェデラル・ファンド市場
日本のコール市場に相当
<詳しく＞
市中銀行が連邦準備銀行に預託を義務づけられている準備預金は無利子であるから、フェデラル・ファンドの金利はゼロである
市中銀行は義務づけられた準備金の金額を維持するために、資金が不足する場合は他の市中銀行から借りて調達する。また資金に余裕のある場合は、連邦準備銀行に必要以上の金額を預けても無利子であるから、余裕のある資金を他の市中銀行に貸して利子を得ようとする。その市中銀行間の短期資金のやりとりの場である短期金融市場の実勢金利がフェデラルファンド金利と呼ばれるものである。
参考
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